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全国ドラッグストア年鑑
−2009年版−

−全国有力ドラッグストア、年商7億円以上313社の状況!−
集計偏・個別企業偏とも、見やすく使いやすい内容!
1.発刊要領
体裁 A4判 397頁
定価 84,000円
発刊 2009年6月30日
※ CD-ROM版のご案内はこちら
※ 収録店舗のExcelデータはこちら

2.資料の特色
取り巻く営業環境は厳しさを増しているものの、ドラッグストア業界は着実な伸長を見せている。年商100億円以上は83社で、このうち30社が前年対比2ケタの伸びを示す。
年商7億円以上のドラッグストア313社を個表形式で一挙掲載。主力各企業は店舗状況を掲載。
大手クラスだけでなく、中堅クラスを巻き込んだグループ化の実態を明確化。
市場では大手クラスを中心として積極的な出店が続く一方、既存店は前年実績割れが顕在化。2009年改正薬事法の施行により、異業態との競合熾烈化は必至であり、今後、生き残りを賭けた再編・淘汰が不可避となる。店舗の大型化,調剤部門併設が活発化。
「全国レベル」と「都道府県レベル」に分けて集計分析。ドラッグストア各企業の全国での位置付け,県内での競争力が明確に把握できる。
※ ドラッグストアへの営業活動を行うメーカー、問屋各位の販売促進のための基礎資料として、又ドラッグストア各位の自社ポジション確認及び経営戦略策定のための資料として、ご活用願います。

3.収録企業数
北海道 9社 東北 25社
関東 103社 甲信越 18社
北陸 7社 東海 30社
近畿 51社 中国 12社
四国 17社 九州 41社
合計 313社

4.資料の内容
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第一編 集計・分析編
第1章 調査結果の集計・分析
 1.全国レベル
  (1)ドラッグストア業績推移一覧
   〜年商10億円以上234社の総売上高ランキング
  (2)上場企業の県別売上高,店舗数
  (3)主要ドラッグストアにおける提携・営業権譲渡
    合併等の動向(2003年〜2009年7月)
 2.都道府県レベル
   (1)ドラッグストア県別売上高ランキング
   (2)県別店舗数一覧

第2章 業界再編に向けて活発化するグループ化
 1.グループ展開状況
   <グループ別県別企業一覧>
 2.グループ別企業状況
   <企業別売上高推移・店舗数>
  (1)ハピコム(旧:イオン・ウエルシア・ストアーズ)
  (2)マツモトキヨシグループ
  (3)WINグループ
  (4)富士薬品グループ
  (5)十社会
  (6)サンドラッググループ
 3.グループ別店舗展開状況
   <グループ別企業別・県別店舗数一覧>

第3章 統計・資料
 1.医療費・医薬品販売業の状況
  (1)国民医療費と国民所得の年次推移
  (2)診療種類別国民医療費
  (3)県別薬事関係業態数(2007年度末現在)
  (4)医薬分業進捗状況
   「全保険(社保+国保+老人)処方せん受取率
              の推計 2007年度調剤分」

 2.JACDS(日本チェーンドラッグストア協会)
   調査によるドラッグストアの実態
  (1)店舗数推移,都道府県別店舗数
  (2)総売上高推移,商品別売上高構成比
  (3)店舗数,売上高予測
 3.商業統計表・業態別統計による
          ドラッグストアの 実態
  (1)県別・業態別事業所数推移
  (2)県別・業態別年間商品販売額推移
 4.医薬品・化粧品小売業の都道府県別状況
  (1)都道府県別事業所数推移
  (2)都道府県別年間商品販売額推移
  (3)都道府県別業態別事業所数
  (4)都道府県別業態別年間商品販売額
  (5)医薬品小売業の都道府県別従業者
                 規模別事業所数
  (6)市区別の事業所数,年間販売額
 5.家計調査年報データ〜家計における
            保険医療費の支出状況
  (1)家計における1世帯当り年間の
    保険医療品目別支出金額推移
  (2)県別1世帯当り年間の
             保険医療品目別支出金額

第二編 個別企業編(313社)
  ※調査対象企業を県別に個表形式で掲載
                     みほん2.pdf  
  <掲載基準>
年商7億円以上の全国のドラッグストアを対象としている(年商7億円未満も27社収録)
主事業が調剤薬局またはその他でドラッグストアを展開する企業のうち、影響力が強い企業も一部収録している。
 

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