全国ドラッグストア年鑑 2022年版
発刊要領
体裁:A4版 484頁
定価:書籍版(書籍+印刷可PDF版)110,000円 <税込>
CD-ROM版(書籍版+CD-ROM)165,000円 <税込>
企業リスト版(CD-ROM版+企業リスト):176,000円 <税込>
店舗データリスト版:385,000円 <税込>
発刊日:2022年7月21日
資料の特色
■新型コロナウイルスの感染再拡大の懸念、円安を起因とする原材料・燃料価格の上昇に加え、食料品や日用品を中心に需要急拡大からの反動減や、インバウンド需要の長期消失、マスクや手洗などの習慣化によるOTC医薬品や化粧品需要減少の長期化などもあり、薬価改定も相まって、業界を取巻く環境は厳しさを増しています。大手を中心に市場拡大が続いているが、2020年度年商100億円以上69社のうち前年対比2ケタの伸びを示したのは5社のみで、昨年の13社から大幅減。
■年商5億円以上のドラッグストア225社を個表形式で一挙掲載。主力各企業は店舗状況を併せて掲載し、最新データを収録。
■大手クラスだけでなく、中堅クラスを巻き込んだグループ化の実態を明確化。
■市場では大手クラスを中心として積極的な出店が続く一方、大型M&A,店舗当りの商圏人口の減少などの動向が見られ、同業他社だけでなく異業種・異業態との競合激化が加速化し、市場での生き残りを賭けた統合・再編が不可避となっている。食品を中心とした品揃え強化に伴う店舗の大型化,調剤部門の併設拡大,PB商品の品揃え強化,長時間営業,キャッシュレス決済などの動きが活発化している。
■「全国レベル」と「都道府県レベル」に分けて集計分析。ドラッグストア各企業の全国での位置付け,県内での競争力が明確に把握できる。
収録企業数・・・225社
北海道: 8社 東 北: 19社 関 東: 69社 甲信越: 12社 北 陸: 7社
東 海: 19社 近 畿: 33社 中 国: 16社 四 国: 9社 九 州: 33社
資料の内容
第一編 集計・分析編 (CD-ROM版はMicrosoft excelで収録)
第1章 調査結果の集計・分析
1.全国レベル
(1)ドラッグストア業績推移一覧 ~年商10億円以上138社の総売上高ランキング
(2)上場企業の県別売上高、店舗数(2021年度)
(3)主要ドラッグストアにおける提携・営業譲渡合併等の動向(2007年~2022年7月)
2.都道府県レベル
(1)ドラッグストア県別売上高ランキング
(2)県別店舗数一覧(2021年度)
第2章 業界再編に向けて活発化するグループ化動向
1.グループ展開状況 <グループ別県別企業一覧>
2.グループ別企業状況 <企業別売上高推移・店舗数>
(1)ハピコム (2)マツモトキヨシグループ
(3)富士薬品グループ (4)サンドラッググループ
3.グループ別店舗展開状況 <グループ別企業別・県別店舗数一覧>
第3章 統計・資料
1.医療費・医薬品販売業の状況
(1)国民医療費と国民所得の年次推移
(2)診療種類別国民医療費
(3)県別国民医療費・人口一人当たり国民医療費(2019 年度)
(4)県別薬事関係業態数(2020年度末現在)
(5)県別薬局数推移・人口10 万人当り薬局数
(6)医薬分業進捗状況 「全保険(社保+国保+老人)処方せん受取率の推計 2021年度調剤分」
2.JACDS(日本チェーンドラッグストア協会)調査によるドラッグストアの実態
(1)店舗数推移,総売上高推移
(2)売上面積規模別構成比推移,商品別構成比
3.商業統計表・業態別統計によるドラッグストアの実態
(1)県別・業態別事業所数推移
(2)県別・業態別年間商品販売額推移
4.商業動態統計調査によるドラッグストアの実態
(1)ドラッグストア商品別販売額推移(2015~2021 年)
(2)ドラッグストア県別商品販売額,店舗数の推移(2019~2021 年)
5.医薬品・化粧品小売業の都道府県別状況
(1)都道府県別事業所数推移
(2)都道府県別年間商品販売額推移
(3)都道府県別業態別事業所数
(4)都道府県別業態別年間商品販売額
(5)医薬品・化粧品小売業の都道府県別従業者規模別事業所数
6.家計調査年報データ ~家計における保険医療費の支出状況
(1)家計における1世帯当り年間の保険医療品目別支出金額推移
(2)県別1世帯当りの年間の保険医療品目別支出金額
第二編 個別企業編 (CD-ROM版はMicrosoft wordで収録)
Ⅰ.個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載
※ 掲載基準
(1)年商5億円以上の全国のドラッグストア(年商5億円未満も一部収録)
(2)主事業が調剤薬局またはその他でドラッグストアを展開する企業も一部収録
<FAX申込み用紙>
惣菜・弁当マーケット年鑑2022年版
発刊要領
体裁:A4版 362頁
定価:書籍版(書籍+印刷可PDF版)99,000円 <税込>
CD-ROM版(書籍版+CD-ROM)148,500円 <税込>
企業リスト版(CD-ROM版+企業リスト):159,500円 <税込>
発刊:2022年3月11日
資料の特色
■中食市場規模と、中食の小売業態別市場構成推移を当社独自に算出。
■高齢者に対応した「宅配」市場が大きく伸びている。ウェブサイトからの注文が可能となり、若者,女性,単身向け「弁当宅配」市場も拡大している。夕食材料から「ミールキット」宅配へのシフト、病院関連企業が「介護食宅配」へ参入と他業種からの参入も盛んで、競争は激化している。
この環境の中、「惣菜・弁当・弁当給食」という関連業界の有力企業を一堂に集め、「中食市場」の現状,有力企業の概況,今後の市場展望を行った。
■食品,食肉,製パン等の有力メーカー及び総合スーパー,食品スーパーの系列・関連惣菜・弁当企業を徹底収録。
収録業態・収録社数は、①惣菜製造・卸・・・576社 ②スーパー惣菜(スーパー系列惣菜・日配品メーカー,スーパー向製品メーカー)・・・117社 ③CVSベンダー(CVS供給業者,デイリーメーカー) ・・・88社 ④和風FF(弁当・寿司テイクアウト)・・・61社 ⑤惣菜・米飯・駅弁小売・・・198社 ⑥ピザ宅配…27社 ⑦宅配(食材・ミールキット,弁当・介護食等,仕出し,ケータリング)・・・175社 ⑧弁当給食(弁当給食サービス含む)・・・265社 ⑨その他・・・27社
■「全国レベル」と「都道府県レベル」に分けて集計分析。各企業の全国での位置付け,県内での競争力が明確にわかる。
■家庭内での惣菜消費の状況,外食産業の動向及び「中食」の市場規模,市場動向を分析。
収録企業数・・・1,534社
北海道: 62社 東 北: 97社 関 東:471社 甲信越: 87社 北 陸: 70社
東 海:189社 近 畿:212社 中 国:109社 四 国:64社 九 州:173社
資料の内容
第一編 集計・分析編 (CD-ROM版はMicrosoft excelで収録)
Ⅰ.全国レベル
1.惣菜・弁当関連企業売上高ランキング
~年商10億円以上847社の’19、’20年度売上高伸び率、純利益高、利益率の推移
2.業態別売上高ランキング
①惣菜製造・卸 ②スーパー惣菜(スーパー系列惣菜・日配品メーカー、スーパー向け製品メーカー)
③CVSベンダー(CVSブランド商品供給業者、デイリーメーカー)④和風FF(弁当・寿司テイクアウト)
⑤惣菜・米飯・駅弁小売 ⑥ピザ宅配 ⑦宅配(食材・ミールキット,弁当・介護食等,仕出し,
ケータリング) ⑧仕出し ⑨弁当給食(弁当給食サービス含む)
Ⅱ.県レベル
惣菜・弁当関連企業の売上高,売上伸び率,純利益高,利益率の推移
Ⅲ.市場動向
1.外食産業
(1)外食産業の市場規模
(2)外食産業の市場規模推移
2.惣菜・弁当
(1)中食(なかしょく)の市場規模推移
(2)中食市場の小売業態別市場構成
①小売業態別総売上高・食品販売高・シェア推移
②小売業態別中食売上高・シェア推移
<参考> (一社)日本惣菜協会の惣菜市場規模と小売業態別市場構成
(3)「惣菜」の一世帯当り年間支出金額の推移(2019~2020年)
(4)都道府県別一世帯当り「惣菜」の品目別支出金額(2020年)
(5)惣菜・米飯・調理パンの都道府県別出荷金額、事業所数の推移
①惣菜 ②すし・弁当 ③調理パン・サンドイッチ
3.惣菜・弁当関連協会加盟企業名簿
<参考>
1.主力惣菜メーカー(16社)の工場・関連企業一覧
2.主力食品メーカー(34社)の「惣菜」関連企業・工場一覧
3.主力スーパーマーケット(65社)の「惣菜」関連企業一覧
個別企業編 (CD-ROM版はMicrosoft wordで収録)
Ⅰ.個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載
※ 掲載基準
<参考>
1.主力惣菜メーカーの工場・関連企業一覧
2.主力食品メーカーの「惣菜」関連企業・工場一覧
外食産業マーケット年鑑2022年版
発刊要領
体裁:A4版 359頁
定価:書籍版(書籍+印刷可PDF版)99,000円 <税込>
CD-ROM版(書籍版+CD-ROM)148,500円 <税込>
企業リスト版(CD-ROM版+企業リスト):159,500円 <税込>
発刊:2022年2月4日
資料の特色
■2020年以降、新型コロナウイルス感染症拡大により、まん延防止等重点措置の適用や緊急事態宣言の発令が断続的に続き、消費者の外食機会及び外食意欲が減少しており、外食企業は厳しい状況に直面している。
一方で、テイクアウトやデリバリーの利用が急増し、外食から中食及び内食へのシフトも進んでいるなど、外食を取り巻く環境が大きく変化している。
■日本フードサービス協会発表の外食市場規模は、1997年の約29兆円をピークにマイナス基調が続いていたが、2012年以降はプラス成長に転じたものの、2020年には18兆22,005億円となり、前年比31%減と大きく落ち込み、2021年についても回復するのは非常に困難との見方がされている。
■2020年の外食産業においては、コロナ禍により各業態とも大きな打撃を受けたが、ファーストフードがテイクアウト,デリバリー需要の拡大を背景に、唯一堅調な伸びを見せた反面、店内飲食を主体とするファミリーレストラン,喫茶,ディナーレストラン等は、前年比で大きく落ち込んだ。なかでも飲酒業態であるパブ・ビアホール,居酒屋は前年比で半減し、深刻なダメージを受けるなど業態間格差が顕在化している。
■当資料では、企業の売上高,伸び率,利益高等に着目し、年商6億円以上の外食企業,10億円以上の給食企業の計1,670社を調査対象とし、売上高,利益高等を「全国レベル」と「県レベル」に分けて集計分析。各企業の全国での位置付け,県内での競争力を明確化している。
■また、食材仕入先・店舗名別店舗数等も調査掲載。家庭での外食消費の状況,外食関連データなども多数収録し、見やすく使いやすい内容となっている。
収録企業数・・・1,670社
北海道: 71社 東 北: 63社 関 東:711社 甲信越: 38社 北 陸: 29社
東 海:159社 近 畿:327社 中 国:82社 四 国:40社 九 州:150社
資料の内容
第一編 集計・分析編 (CD-ROM版はMicrosoft excelで収録)
Ⅰ.全国レベル
1.外食産業全国ベスト1,000社 ~’19、’20年度売上高、売上伸び率、純利益高の推移
2.有力企業の売上高・形態別ランキング ~年商30億円以上346社のランキング
3.主力業態別売上高ランキング
①多業態 ②日本料理店 ③そば・うどん店 ④とんかつ店 ⑤寿司店 ⑥西洋料理店
⑦ステーキ店 ⑧ファミリーレストラン・和食レストラン・カフェレストラン
⑨サンドイッチレストラン・ベーカリーレストラン ⑩中華料理店・東洋料理店
⑪ラーメン店 ⑫焼肉店 ⑬洋風FF ⑭和風FF(持帰り寿司・回転寿司・宅配寿司)
⑮和洋風FF(持帰り弁当・駅弁・惣菜店・弁当店) ⑯和風FF(牛丼・カレー・定食・
お好み焼き・たこ焼き・焼鳥他) ⑰ピザ・ピザ宅配 ⑱居酒屋 ⑲パブ・ビヤホール
⑳喫茶店 ㉑集団給食(事業所・学校・病院等)・食堂・ケータリング ㉒JR構内店・機内食
Ⅱ.県レベル
外食産業の県別売上高ランキング
Ⅲ.外食産業関連データ
1.外食産業
(1)外食産業の市場規模
(2)外食産業の市場規模推移
2.外食消費
(1)一世帯当り年間の品目別外食費消費動向
(2)都道府県別外食費
個別企業編 (CD-ROM版はMicrosoft wordで収録)
Ⅰ.個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載
※ 掲載基準
(1)全国に所在する年商6億円以上で複数店舗を有する外食産業と年商10億円以上の給食企業を対象
(2)FCの場合は、フランチャイジーの売上高も含んだ総売上高を採用
(3)原則として、ホテル、結婚式場、宴会などが主力の企業は除く
2021 食品スーパーマーケット年鑑 全国版
発刊要領
体裁:A4版 281頁
定価:書籍版(書籍+印刷可PDF版)99,000円 <税込>
CD-ROM版(書籍版+CD-ROM)148,500円 <税込>
企業リスト版(CD-ROM版+企業リスト):159,500円 <税込>
発刊:2021年10月22日
資料の特色
■年商10億円以上の全国有力食品スーパー,総合スーパー(GMS),地域生協等942社の実態を調査、一冊にまとめて掲載。令和3年3月決算まで完全収録。
■国内経済は、本年度も新型コロナウイルス感染拡大が波状的に続いており、今だ先行き不透明な状況である。
食品スーパーを取り巻く環境も、「業態内」での価格競争激化に加え、ドラッグストア,DS,CVS等の「異業態」による食品の販売が依然増加の一途をたどっている。
又、「再編」で規模を拡大する「大手総合スーパー」グループ,それに抵抗力を高める「食品スーパー連合」形成の動きも全国的に活発化している。
■都道府県レベルでは、各県毎の状況を1ページにコンパクトに集約。県別スーパーマーケットの食品販売高シェアを表とグラフで明示。市場動向をコメント。市場支配力が一目でわかります。
収録企業数・・・942社
北海道・東北地区・・・127社 関東地区・・・209社 中部地区・・・186社
近畿地区・・・140社 中国・四国地区・・・121社 九州地区・・・159社
資料の内容
第一編 集計・分析編 (CD-ROM版はMicrosoft excelで収録)
Ⅰ.全国レベル
1.食品スーパーの業績推移一覧
年商50億円以上の企業の状況
’18,’19,’20年度売上高、 売上伸び率、 純利益高、利益率の推移
2.食品売上高ランキング
938社の食品売上高、店舗数
Ⅱ.都道府県レベル
1.県別食品スーパー市場と企業の競争力分析
A.市場規模(食品有効需要)推定
①食品市場規模 ②スーパー食品販売高 ③スーパーシェア
B.食品関連データ
①人口 ⑥食料品スーパー年間販売高
②世帯数 ⑦総合スーパー店舗数
③一世帯当たり年間食料費 ⑧総合スーパー年間販売高
④一世帯当たり食料費需要 ⑨その他スーパー店舗数
⑤食料品スーパー店舗数 ⑩その他スーパー年間販売高
C.食品スーパー市場動向
D.スーパー食品販売高シェア、店舗数
2.県別食品売上高ランキング
Ⅲ.食品スーパー関連・県別データ
1.食品スーパー関連・データ
2.県別・業態別店舗数、販売額の推移
<商業統計:業態別統計編>
3.都道府県別一世帯当たり年間の品目別支出金額
第二編 個別企業編 (CD-ROM版はMicrosoft wordで収録)
Ⅰ.個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載
※ 掲載基準・・・以下を満たすスーパーマーケットを対象とする
(1)年商10億円以上のチェーンスーパー
(2)総売上高に占める食品販売比率が50%以上
(3)セルフサービス方式による販売
2021 食品スーパーマーケット年鑑 九州地区版
発刊要領
体裁:A4版 258頁
定価:書籍版(書籍+印刷可PDF版)93,500円 <税込>
CD-ROM版(書籍版+CD-ROM)140,250円 <税込>
企業リスト版(CD-ROM版セット)151,250円 <税込>
店舗データリスト版 55,000円 <税込>
発刊:2021年10月15日
資料の特色
■年商10億円以上の有力食品スーパー,総合スーパー(GMS),地域生協等の実態を調査、一冊にまとめて掲載。令和3年3月決算まで完全収録。
■県別の食品末端小売市場を詳細に分析。県別スーパーマーケットの食品販売高シェアを表とグラフで明示し、市場動向をコメント。県別市場支配力が一目でわかります。
■企業別の店舗状況を掲載。店舗別に店名、所在地、開店年月、売場面積、従業員数、駐車台数、食品販売比率等を調査。
■本部所在地区以外に他地区に進出するナショナルチェーン・リージョナルチェーンを収録。県別食品売上高ランキング、店舗状況を併せて掲載。
収録企業数・・・167社
福岡県:35社 佐賀県: 9社 長崎県:24社 熊本県:24社 大分県:15社 宮崎県:19社 鹿児島県:23社
沖縄県:10社 計159社に、(株)イズミ、(株)エース、(同)西友、大黒天物産(株)、(株)ドン・キホーテ、(株)長崎屋、(株)丸久、(株)万惣のナショナルチェーン、リージョナルチェーン7社を加えた167 社を収録。
資料の内容
第一編 集計・分析編 (CD-ROM版はMicrosoft excelで収録)
Ⅰ.地区・県別食品スーパーの市場構造と県別食品小売市場
1.九州地区の食品スーパー市場
2.福岡県の食品スーパー市場
3.佐賀県の食品スーパー市場
4.長崎県の食品スーパー市場
5.熊本県の食品スーパー市場
6.大分県の食品スーパー市場
7.宮崎県の食品スーパー市場
8.鹿児島県の食品スーパー市場
9.沖縄県の食品スーパー市場
Ⅱ.地区別・県別食品スーパーの競争力
1.業績推移一覧(2018~2020年度)
(1)九州地区食品スーパーの業績推移
(2)県別食品スーパーの業績推移
①福岡県②佐賀県③長崎県④熊本県⑤大分県⑥宮崎県⑦鹿児島県⑧沖縄県
2.食品売上高ランキング(2020年度)
(1)九州地区食品売上高ランキング
(2)県別食品売上高ランキング
Ⅲ.食品スーパーの効率分析
ー県別、企業別主要数値一覧、平均値算出ー
①売上伸長率②純利益率③粗利益率④商品回転率⑤パート化比率
⑥坪当り売上高⑦従業員1人当り売上高
Ⅳ.食品関連・県別・市町村別データ
1.市別人口、世帯数、食料費有効需要、食品小売業の商店数、従業員数、年間販売額、売場面積
①小売業計②各種商品小売業③百貨店・総合スーパー④飲食料品小売業⑤各種食料品小売業
⑥酒小売業⑦食肉小売業⑧鮮魚小売業⑨乾物小売業⑩野菜・果実小売業⑪菓子・パン小売業
⑫米穀類小売業⑬その他の飲食料品小売業
2.県別・食料品品目別家計調査データ(2020年)
第二編 個別企業編 (CD-ROM版はMicrosoft wordで収録)
※ 掲載基準・・・以下を満たすスーパーマーケットを対象とする
(1)年商10億円以上のチェーンスーパー
(2)総売上高に占める食品販売比率が50%以上
(3)セルフサービス方式による販売