2026 食品スーパーマーケット年鑑 中部地区版
発刊要領
体裁：A4版 297頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）：110,000円 ＜税抜＞
データ版（書籍版セット）：165,000円 ＜税抜＞
企業リスト版（データ版セット）：176,000円 ＜税抜＞
店舗データリスト版：176,000円 ＜税抜＞
発刊日：2026年8月28日
※データ版・企業リスト版には国税庁法人番号を収録
資料の特色
■年商10億円以上の有力食品スーパー，総合スーパー（ＧＭＳ)，地域生協等の実態を調査、一冊にまとめて掲載。令和8年３月決算まで収録。
■県別の食品末端小売市場を詳細に分析。県別スーパーマーケットの食品販売高シェアを表とグラフで明示し、市場動向をコメント。県別市場支配力が一目でわかります。
■企業別の店舗状況を掲載。店舗別に店名、所在地、開店年月、平均月商、売場面積、従業員数、駐車台数、食品販売比率等を調査。
■本部所在地区以外に他地区に進出するナショナルチェーン・リージョナルチェーンを収録。県別食品売上高ランキング、店舗状況を併せて掲載。
収録企業数・・・186社
山梨県： 8社 長野県：15社 新潟県：15社 富山県：10社 石川県：10社 福井県：15社 岐阜県：14社 静岡県：23社 愛知県：41社 三重県：9社 計160社に、イオンリテール（株）、（株）イトーヨーカ堂、（株）エース、（株）オークワ、（株）コスモス薬品、（株）コノミヤ、（株）さとう、（株）三和、ＪＡ全農Ａコープ（株）、（生協）ユーコープ、（株）成城石井、（株）西友、ダイレックス（株）、大黒天物産（株）、（株）トライアルストアーズ、（株）ドン・キホーテ、（株）東急ストア、（株）長崎屋、（株）ベイシア、（株）平和堂、（株）万代、（株）八百鮮、（株）八百彦商店、ＵＤリテール（株）、（株）リオン・ドールコーポレーション、（株）ロピアのナショナルチェーン、リージョナルチェーン26社を加えた186社を収録。
資料の内容
第一編 集計・分析編 （データ版はMicrosoft excelで収録）
Ⅰ.地区・県別食品スーパーの市場構造と食品小売市場
１．中部地区の食品スーパー市場
２．山梨県の食品スーパー市場
３．長野県の食品スーパー市場
４．新潟県の食品スーパー市場
５．富山県の食品スーパー市場
６．石川県の食品スーパー市場
７．福井県の食品スーパー市場
８．岐阜県の食品スーパー市場
９．静岡県の食品スーパー市場
１０．愛知県の食品スーパー市場
１１．三重県の食品スーパー市場
Ⅱ．地区別・県別食品スーパーの競争力
１．業績推移一覧（2023～2025年度）
（1）中部地区食品スーパーの業績推移
（2）県別食品スーパーの業績推移
①山梨県②長野県③新潟県④富山県⑤石川県⑥福井県⑦岐阜県⑧静岡県⑨愛知県⑩三重県
２．食品売上高ランキング（2025年度）
（1）中部地区食品売上高ランキング
（2）県別食品売上高ランキング
Ⅲ．食品スーパーの効率分析
ー県別、企業別主要数値一覧、平均値算出ー
①売上伸長率②純利益率③荒利益率④商品回転率⑤パート化比率
⑥坪当り売上高⑦従業員１人当り売上高
Ⅳ．食品関連・県別・市町別データ
１．市別人口、世帯数、食料費有効需要、食品小売業の事業所数、従業員数、年間販売額、売場面積
①小売業計②各種商品小売業③百貨店・総合スーパー④飲食料品小売業⑤各種食料品小売業
⑥野菜・果実小売業⑦食肉小売業⑧鮮魚小売業⑨酒小売業⑩菓子・パン小売業⑪その他の飲食料品小売業
２．県別・食料品品目別家計調査データ（2025年）
第二編 個別企業編 （データ版はMicrosoft wordで収録）
Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載
※ 掲載基準・・・以下を満たすスーパーマーケットを対象とする
（1）年商10億円以上のチェーンスーパー
（2）総売上高に占める食品販売比率が50％以上
（3）セルフサービス方式による販売
＜FAX申込み用紙＞
全国ドラッグストア年鑑 2026年版
発刊要領
体裁：A4版 486頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）：120,000円 ＜税抜＞
データ版（書籍版セット）：180,000円 ＜税抜＞
企業リスト版（データ版セット）：209,000円 ＜税抜＞
店舗データリスト版：440,000円 ＜税抜＞
発刊日：2026年7月17日
資料の特色
■2026年のわが国経済は、賃上げの継続を背景に緩やかな成長が見込まれる一方、物価上昇の長期化、原油・エネルギー価格の上昇、為替変動、各国の通商政策や地政学的リスクなど、先行きの不確実性が続いています。流通業界では人手不足と人件費・物流費の上昇が収益を圧迫しています。その中で、2025年のドラッグストア販売額は食品・調剤医薬品等の伸長により前年比5.5％増となり、業界市場は10兆円規模に到達。ツルハホールディングスとウエルシアホールディングスの経営統合に象徴されるように、大手主導の規模拡大と業界再編が新たな段階に入っています。
■年商5億円以上のドラッグストア203社を個表形式で一挙掲載｡主力各企業は店舗状況を併せて掲載し、最新データを収録。
■大手企業だけでなく、中堅・地域企業を巻き込んで進展するグループ化・系列化の実態を明確化。
■市場では大手を中心に積極的な出店が続く一方、大型Ｍ＆Ａ、商圏人口の減少、食品スーパーやディスカウントストアなど異業態との競争激化により、企業間の優勝劣敗が一段と鮮明になっています。食品を軸とする品揃え拡充、調剤併設店の拡大、ＰＢ商品の開発強化に加え、セルフケア・セルフメディケーション支援、会員データの活用、ＥＣ・宅配、省人化・業務効率化など、店舗とデジタルを融合した取り組みが活発化しています。
■「全国レベル」と「都道府県レベル」に分けて集計・分析。ドラッグストア各企業の全国での位置付けと、各都道府県における競争力を明確に把握できます。
収録企業数・・・203社
北海道： 8社 東 北： 18社 関 東： 61社 甲信越： 11社 北 陸： 6社
東 海： 18社 近 畿： 29社 中 国： 10社 四 国： 10社 九 州： 32社
資料の内容
第一編 集計・分析編 （データ版はMicrosoft excelで収録）
第１章 調査結果の集計・分析
１．全国レベル
（１）ドラッグストア業績推移一覧 ~年商10億円以上139社の総売上高ランキング
（２）上場企業の県別売上高、店舗数（2025年度）
（３）主要ドラッグストアにおける提携・営業譲渡合併等の動向（2016年4月～2026年9月）
２．都道府県レベル
（１）ドラッグストア県別売上高ランキング
（２）県別店舗数一覧（2025年度）
第２章 業界再編に向けて活発化するグループ化動向
１．グループ展開状況 ＜グループ別県別企業一覧＞
２．グループ別企業状況 ＜企業別売上高推移・店舗数＞
（１）イオングループ （２）マツキヨココカラ＆カンパニーグループ
（３）富士薬品グループ （４）サンドラッググループ
３．グループ別店舗展開状況 ＜グループ別企業別・県別店舗数一覧＞
第３章 統計・資料
１．医療費・医薬品販売業の状況
（１）国民医療費・対国内総生産比率の年次推移
（２）診療種類別国民医療費
（３）県別国民医療費・人口一人当たり国民医療費（2023年度）
（４）県別医薬品の営業許可・登録・届出施設数（2024 年度末現在）
（５）県別薬局数推移・人口10 万人当り薬局数
（６）医薬分業進捗状況 「全保険（社保＋国保＋後期高齢者）処方箋受取率の推計 2025 年度調剤分」
２．ＪＡＣＤＳ（日本チェーンドラッグストア協会）調査によるドラッグストアの実態
（１）総店舗数推移,総売上高推移
（２）売場面積規模別店舗数構成比推移，商品別売上高推移
３．商業統計表・業態別統計によるドラッグストアの実態
（１）ドラッグストア商品別販売額推移（2019～2025 年度）
（２）ドラッグストア県別商品販売額，店舗数推移（2023～2025 年度）
４．医薬品・化粧品小売業の都道府県別状況
（１）都道府県別事業所数推移
（２）都道府県別年間商品販売額・売場面積推移
（３）都道府県別産業細分類別事業所数
（４）都道府県別産業細分類別年間商品販売額
（５）医薬品・化粧品小売業の都道府県別従業者規模別事業所数
（６）区市郡別の事業所数、年間商品販売額
５．家計調査年報データ ～家計における保険医療費の支出状況
（１）家計における１世帯当り年間の保険医療品目別支出金額推移
（２）県別１世帯当りの年間の保険医療品目別支出金額
第二編 個別企業編 （データ版はMicrosoft wordで収録）
Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載
※ 掲載基準
（1）年商5億円以上の全国のドラッグストア（年商5億円未満も一部収録）
（2）主事業が調剤薬局またはその他でドラッグストアを展開する企業も一部収録
＜FAX申込み用紙＞
惣菜・弁当マーケット年鑑2026年版
発刊要領
体裁：A4版 343頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）132,000円 ＜税込＞
データ版（書籍版とセット）198,000円 ＜税込＞
企業リスト版（データ版とセット：209,000円 ＜税込＞
発刊日：2026年3月13日
※データ版・企業リスト版には国税庁法人番号を収録
資料の特色
■一般社団法人日本惣菜協会『惣菜白書』によると、惣菜市場規模は2024年に11兆2,882億円と過去最高を更新し、11兆円を突破した。コロナ禍からの本格回復に加え、即食・簡便ニーズの定着が追い風となる一方、物価上昇に伴う“名目拡大”の側面もあり、実質需要の見極めが一段と重要になっている。加えて、少子高齢化・人手不足、原材料・エネルギー価格の高止まり、円安、物流の制約（いわゆる「2024年問題」）等により、引き続き厳しい経営環境が続くものと思われる。
■消費者ニーズの多様化、需要の変化への迅速な対応が求められる。この環境の中、「惣菜・弁当・弁当給食」関連の有力企業を一堂に集め、「中食市場」の現状及び有力企業の概況を整理し、全国・都道府県レベルで比較・把握できる基礎データとして取りまとめた。
■食品，食肉，製パン等の有力メーカー及び総合スーパー，食品スーパーの系列・関連惣菜・弁当企業を徹底収録。
収録業態・収録社数は、①惣菜製造・卸･･･550社 ②スーパー惣菜（スーパー系列惣菜・日配品メーカー，スーパー向製品メーカー)･･･107社 ③ＣＶＳベンダー（ＣＶＳ供給業者，デイリーメーカー) ･･･91社 ④和風ＦＦ（弁当・寿司テイクアウト)･･･59社 ⑤惣菜・米飯・駅弁小売･･･182社 ⑥ピザ宅配･･･22社 ⑦宅配，仕出し，ケータリング（食材・ミールキット，弁当・介護食等）･･･161社 ⑧弁当給食（弁当給食サービス含む）･･･238社 ⑨その他･･･29社
■「全国レベル」と「都道府県レベル」に分けて集計分析。各企業の全国での位置付け，県内での競争力が明確にわかる。
■家庭内での惣菜消費の状況，外食産業の動向及び「中食」の市場規模，市場動向を分析。
収録企業数・・・1,439社
北海道： 59社 東 北： 92社 関 東：428社 甲信越： 83社 北 陸： 67社
東 海：180社 近 畿：203社 中 国： 99社 四 国：60社 九 州：168社
資料の内容
第一編 集計・分析編 （CD-ROM版はMicrosoft excelで収録）
Ⅰ．全国レベル
１．惣菜・弁当関連企業売上高ランキング
~年商10億円以上862社の’23、’24年度売上高伸び率、純利益高、利益率の推移
２．業態別売上高ランキング
①惣菜製造・卸 ②スーパー惣菜（スーパー系列惣菜・日配品メーカー，スーパー向け製品メーカー）
③CVSベンダー（CVSブランド商品供給業者、デイリーメーカー）④和風FF（弁当・寿司テイクアウト）
⑤惣菜・米飯・駅弁小売 ⑥ピザ宅配 ⑦宅配，仕出し，ケータリング（食材・ミールキット，弁当・介護食等）
⑧弁当給食（弁当給食サービス含む）⑨その他
Ⅱ．県レベル
惣菜・弁当関連企業の売上高，売上伸び率，純利益高，利益率の推移
Ⅲ．市場動向
１．外食産業
（１）外食産業の市場規模
（２）外食産業の市場規模推移
２．惣菜・弁当
（１）「惣菜」の一世帯当り年間支出金額の推移(2023～2025年)
（２）都道府県別一世帯当り「惣菜」の品目別支出金額(2025年)
（３）惣菜・米飯・調理パンの都道府県別出荷金額、事業所数の推移
①惣菜 ②すし・弁当 ③調理パン・サンドイッチ
３．惣菜・弁当関連協会加盟企業名簿
＜参考＞
１．主力惣菜メーカー（16社）の工場・関連企業一覧
２．主力食品メーカー（29社）の「惣菜」関連企業・工場一覧
３．主力スーパーマーケット（68社）の「惣菜」関連企業一覧
個別企業編 （CD-ROM版はMicrosoft wordで収録）
Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載
※ 掲載基準
＜参考＞
１．主力惣菜メーカーの工場・関連企業一覧
２．主力食品メーカーの「惣菜」関連企業・工場一覧
＜FAX申込み用紙＞
外食産業マーケット年鑑2026年版
発刊要領
体裁：A4版 346頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）132,000円 ＜税込＞
データ版（書籍版セット）198,000円 ＜税込＞
企業リスト版（データ版セット）：209,000円 ＜税込＞
発刊：2026年2月6日
※データ版・企業リスト版には国税庁法人番号を収録
資料の特色
■2024～2025年にかけて外食需要は回復・堅調に推移しているものの、円安を背景とした物価高・原材料高が長期化し、エネルギー価格や物流費の上昇に加え、人手不足による採用難と賃上げ圧力も続いている。価格改定で客単価は上がる一方、節約志向や“日常は節約・ハレの日は外食”といった選別消費が強まり、客数の伸び悩みやオペレーション維持が経営課題となっている。
■日本フードサービス協会が行った「外食産業市場規模推計」によると、外食産業市場規模は1997年の約29兆円をピークに縮小基調が継続し、コロナ禍によって2021年は17兆284億円まで落ち込んだ。その後、2022年は20兆970億円、2023年は24兆1,512億円（2019年比△8.1％）まで回復した。なお市場規模推計の最新公表は2023年までだが、同社による2024年の「市場動向調査」では売上前年比が108.4％（客数104.3％、客単価103.9％）と拡大しており、回復基調は継続している事が読み取れる。
■2024～2025年は、原材料（とりわけコメ）・物流・光熱費の高止まりが続く中、断続的な価格改定とインバウンド増が売上を下支えし、業界全体では前年比プラスが継続している。一方で、値上げの限界や客数の頭打ち感も見え始めており、省人化投資・DX、メニューの集約、不採算店の整理など“効率で稼ぐ”動きが強まっている。また、2023年末以降～2025年にかけて、（株）魁力屋、光フードサービス（株）、（株）INGS、（株）伸和ホールディングス、（株）ガーデン、サイプレス・ホールディングス（株）など外食関連企業の新規上場が相次いだ。
■当資料では、企業の売上高，伸び率，利益高等に着目し、年商6億円以上の外食企業，10億円以上の給食企業の計1,576社を調査対象とし､売上高，利益高等を「全国レベル」と「県レベル」に分けて集計分析。各企業の全国での位置付け，県内での競争力を明確化している｡
■また、食材仕入先・店舗名別店舗数等も調査掲載。家庭での外食消費の状況，外食関連データなども多数収録し、見やすく使いやすい内容となっている。
収録企業数・・・1,543社
北海道： 61社 東 北： 55社 関 東：660社 甲信越： 37社 北 陸： 25社
東 海：150社 近 畿：309社 中 国：74社 四 国：38社 九 州：134社
資料の内容
第一編 集計・分析編 （データ版はMicrosoft excelで収録）
Ⅰ．全国レベル
１．外食産業全国ベスト1,000社 ～’23、’24年度売上高、売上伸び率、純利益高の推移
２．有力企業の売上高・形態別ランキング ～年商30億円以上396社のランキング
３．主力業態別売上高ランキング
①多業態 ②日本料理店 ③そば・うどん店 ④とんかつ店 ⑤寿司店 ⑥西洋料理店
⑦ステーキ店 ⑧ファミリーレストラン・和食レストラン・カフェレストラン
⑨中華料理店・東洋料理店 ⑩ラーメン店 ⑪焼肉店
⑫洋風ＦＦ ⑬和風ＦＦ（持帰り寿司・回転寿司・宅配寿司） ⑭和洋風ＦＦ（持帰り弁当・駅弁・惣菜店・弁当店）
⑮和風ＦＦ（牛丼・カレー・お好み焼き・たこ焼き・焼鳥他） ⑯ピザ・ピザ宅配
⑰居酒屋 ⑱パブ・ビヤホール ⑲喫茶店 ⑳集団給食（事業所・学校・病院等）・食堂・ケータリング
㉑ＪＲ構内店・機内食
Ⅱ．県レベル
外食産業の県別売上高ランキング
Ⅲ．外食産業関連データ
１．外食産業
（１）外食産業の市場規模
（２）外食産業の市場規模推移
２．外食消費
（１）一世帯当り年間の品目別外食費消費動向
（２）都道府県別外食費
個別企業編 （データ版はMicrosoft wordで収録）
Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載
※ 掲載基準
（１）全国に所在する年商6億円以上で複数店舗を有する外食産業と年商10億円以上の給食企業を対象
（２）FCの場合は、フランチャイジーの売上高も含んだ総売上高を採用
（３）原則として、ホテル、結婚式場、宴会などが主力の企業は除く
（※）ご注文を頂きましたら、発刊次第ご請求書を添えて発送させて頂きます。
ダウンロードでの納品・電子請求書をご希望の場合、通信欄よりお申付け下さい。
＜FAX申込み用紙＞
