全国ドラッグストア年鑑 2024年版
発刊要領
体裁:A4版 509頁
定価:書籍版(書籍+印刷可PDF版)132,000円 <税込>
CD-ROM版(書籍版+CD-ROM)198,000円 <税込>
企業リスト版(CD-ROM版+企業リスト):209,000円 <税込>
店舗データリスト版:385,000円 <税込>
発刊予定日:2024年7月19日
資料の特色
■新型コロナウイルス感染症の分類移行により、行動制限の緩和に伴う化粧品需要の増加や賃金上昇による個人消費の回復が期待される反面、エネルギー・原料価格の高騰,円安進行に伴う物価上昇の影響もあり、インバウンド需要の緩やかな拡大の一方で、実質賃金の減少が招く家計の購買力低下,薬価改定による処方箋単価の下落など、業界を取巻く経営環境も厳しさを増しています。大手を中心に市場拡大が続いており、2022年度年商100億円以上71社のうち25社が前年比5%以上の伸びを示した。
■年商5億円以上のドラッグストア224社を個表形式で一挙掲載。主力各企業は店舗状況を併せて掲載し、最新データを収録。
■大手クラスだけでなく、中堅クラスを巻き込んだグループ化の実態を明確化。
■市場では大手クラスを中心として積極的な出店が続く一方、大型M&A,店舗当りの商圏人口の減少などの動向が見られ、同業他社だけでなく異業態との競合激化が加速化し、市場での生き残りを賭けた統合・再編が不可避となっている。食品を中心とした品揃え強化に伴う店舗の大型化,調剤部門の併設拡大,PB商品の品揃え強化,長時間営業,キャッシュレス決済,ポイント付与,アプリの導入などの動きが活発化している。
■「全国レベル」と「都道府県レベル」に分けて集計分析。ドラッグストア各企業の全国での位置付け,県内での競争力が明確に把握できる。
収録企業数・・・224社
北海道: 8社 東 北: 19社 関 東: 67社 甲信越: 12社 北 陸: 7社
東 海: 20社 近 畿: 33社 中 国: 13社 四 国: 10社 九 州: 35社
資料の内容
第一編 集計・分析編 (CD-ROM版はMicrosoft excelで収録)
第1章 調査結果の集計・分析
1.全国レベル
(1)ドラッグストア業績推移一覧 ~年商10億円以上138社の総売上高ランキング
(2)上場企業の県別売上高、店舗数(2023年度)
(3)主要ドラッグストアにおける提携・営業譲渡合併等の動向(2010年~2024年9月)
2.都道府県レベル
(1)ドラッグストア県別売上高ランキング
(2)県別店舗数一覧(2023年度)
第2章 業界再編に向けて活発化するグループ化動向
1.グループ展開状況 <グループ別県別企業一覧>
2.グループ別企業状況 <企業別売上高推移・店舗数>
(1)ハピコム (2)マツモトキヨシグループ
(3)富士薬品グループ (4)サンドラッググループ
3.グループ別店舗展開状況 <グループ別企業別・県別店舗数一覧>
第3章 統計・資料
1.医療費・医薬品販売業の状況
(1)国民医療費・対国内総生産比率の年次推移
(2)診療種類別国民医療費
(3)県別国民医療費・人口一人当たり国民医療費(2021 年度)
(4)県別薬事関係業態数(2022年度末現在)
(5)県別薬局数推移・人口10 万人当り薬局数
(6)医薬分業進捗状況 「全保険(社保+国保+後期高齢者)処方箋受取率の推計 2023年度調剤分」
2.JACDS(日本チェーンドラッグストア協会)調査によるドラッグストアの実態
(1)ドラッグストア総店舗数推移
(2)ドラッグストア商品別売上高推移
3.商業統計表・業態別統計によるドラッグストアの実態
(1)ドラッグストア商品別販売額推移(2017~2023 年)
(2)ドラッグストア県別商品販売額,店舗数の推移(2021~2023 年)
4.医薬品・化粧品小売業の都道府県別状況
(1)都道府県別事業所数推移
(2)都道府県別年間商品販売額・売場面積推移
(3)都道府県別産業細分類別事業所数
(4)都道府県別産業細分類別年間商品販売額
(5)医薬品・化粧品小売業の都道府県別従業者規模別事業所数
(6)区市郡別の事業所数、年間商品販売額
5.家計調査年報データ ~家計における保険医療費の支出状況
(1)家計における1世帯当り年間の保険医療品目別支出金額推移
(2)県別1世帯当りの年間の保険医療品目別支出金額
第二編 個別企業編 (CD-ROM版はMicrosoft wordで収録)
Ⅰ.個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載
※ 掲載基準
(1)年商5億円以上の全国のドラッグストア(年商5億円未満も一部収録)
(2)主事業が調剤薬局またはその他でドラッグストアを展開する企業も一部収録
<FAX申込み用紙>
惣菜・弁当マーケット年鑑2024年版
発刊要領
体裁:A4版 364頁
定価:書籍版(書籍+印刷可PDF版)132,000円 <税込>
CD-ROM版(書籍版+CD-ROM)198,000円 <税込>
企業リスト版(CD-ROM版+企業リスト):209,000円 <税込>
発刊:2024年3月11日
資料の特色
■中食市場規模はコロナ禍の前の「10兆円」を大きく超えた。中食業界の主力企業について、業績はコロナ禍の前の業績にほぼ戻っている。しかし、業界は少子高齢化を始めとした社会環境の変化や、原材料やエネルギー価格の値上がり,業態間を越えた競争の激化等も続いており、今後とも、厳しい経営環境が続くものと思われる。
消費者ニーズの多様化,需要の変化への迅速な対応が求められる。この環境の中、「惣菜・弁当・弁当給食」という関連業界の有力企業を一堂に集め、「中食市場」の現状,有力企業の概況,今後の市場展望を行った。
■食品,食肉,製パン等の有力メーカー及び総合スーパー,食品スーパーの系列・関連惣菜・弁当企業を徹底収録。
収録業態・収録社数は、①惣菜製造・卸・・・581社 ②スーパー惣菜(スーパー系列惣菜・日配品メーカー,スーパー向製品メーカー)・・・113社 ③CVSベンダー(CVS供給業者,デイリーメーカー) ・・・93社 ④和風FF(弁当・寿司テイクアウト)・・・60社 ⑤惣菜・米飯・駅弁小売・・・196社 ⑥ピザ宅配…25社 ⑦宅配(食材・ミールキット,弁当・介護食等,仕出し,ケータリング)・・・172社 ⑧弁当給食(弁当給食サービス含む)・・・261社 ⑨その他・・・30社
■「全国レベル」と「都道府県レベル」に分けて集計分析。各企業の全国での位置付け,県内での競争力が明確にわかる。
■家庭内での惣菜消費の状況,外食産業の動向及び「中食」の市場規模,市場動向を分析。
収録企業数・・・1,529社
北海道: 63社 東 北: 100社 関 東:466社 甲信越: 85社 北 陸: 71社
東 海:186社 近 畿:215社 中 国:105社 四 国:66社 九 州:172社
資料の内容
第一編 集計・分析編 (CD-ROM版はMicrosoft excelで収録)
Ⅰ.全国レベル
1.惣菜・弁当関連企業売上高ランキング
~年商10億円以上862社の’21、’22年度売上高伸び率、純利益高、利益率の推移
2.業態別売上高ランキング
①惣菜製造・卸 ②スーパー惣菜(スーパー系列惣菜・日配品メーカー、スーパー向け製品メーカー)
③CVSベンダー(CVSブランド商品供給業者、デイリーメーカー)④和風FF(弁当・寿司テイクアウト)
⑤惣菜・米飯・駅弁小売 ⑥ピザ宅配 ⑦宅配(食材・ミールキット,弁当・介護食等,仕出し,
ケータリング) ⑧仕出し ⑨弁当給食(弁当給食サービス含む)
Ⅱ.県レベル
惣菜・弁当関連企業の売上高,売上伸び率,純利益高,利益率の推移
Ⅲ.市場動向
1.外食産業
(1)外食産業の市場規模
(2)外食産業の市場規模推移
2.惣菜・弁当
(1)中食市場の小売業態別市場構成
①小売業態別総売上高・食品販売高・シェア推移
②小売業態別中食売上高・シェア推移
(2)<参考> (一社)日本惣菜協会の惣菜市場規模と小売業態別市場構成
(3)「惣菜」の一世帯当り年間支出金額の推移(2021~2023年)
(4)都道府県別一世帯当り「惣菜」の品目別支出金額(2023年)
(5)惣菜・米飯・調理パンの都道府県別出荷金額、事業所数の推移
①惣菜 ②すし・弁当 ③調理パン・サンドイッチ
3.惣菜・弁当関連協会加盟企業名簿
<参考>
1.主力惣菜メーカー(16社)の工場・関連企業一覧
2.主力食品メーカー(32社)の「惣菜」関連企業・工場一覧
3.主力スーパーマーケット(64社)の「惣菜」関連企業一覧
個別企業編 (CD-ROM版はMicrosoft wordで収録)
Ⅰ.個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載
※ 掲載基準
<参考>
1.主力惣菜メーカーの工場・関連企業一覧
2.主力食品メーカーの「惣菜」関連企業・工場一覧
外食産業マーケット年鑑2024年版
発刊要領
体裁:A4版 355頁
定価:書籍版(書籍+印刷可PDF版)132,000円 <税込>
CD-ROM版(書籍版+CD-ROM)198,000円 <税込>
企業リスト版(CD-ROM版+企業リスト):209,000円 <税込>
発刊:2024年2月5日
資料の特色
■2022年3月以降、回復傾向が顕在化しているものの、消費者の外食機会が減少しており、さらに国際情勢の悪化や円安などによりエネルギー価格や原材料価格の上昇に加え、人手不足もあり、外食企業は厳しい状況に直面している。
一方で、テイクアウトやデリバリーの利用が定着し、外食から中食及び内食へのシフトも進むなど、外食を取り巻く環境が大きく変化している。
■日本フードサービス協会発表の外食市場規模は、1997年の約29兆円をピークにマイナス基調が続いていたが、2012年以降はプラス成長に転じたものの、2021年には16兆9,494億円となり、大きく落ち込んだ前年に続き、前年比7%減となった。2022年は消費活動が上向いているものの、コロナ禍前の水準には戻りきっていない。
■2023年の外食産業においては、5月以降人流改善により、各業態とも回復基調を示し、売上が大きく伸長する企業が多数見受けられる。
■当資料では、企業の売上高,伸び率,利益高等に着目し、年商6億円以上の外食企業,10億円以上の給食企業の計1,607社を調査対象とし、売上高,利益高等を「全国レベル」と「県レベル」に分けて集計分析。各企業の全国での位置付け,県内での競争力を明確化している。
■また、食材仕入先・店舗名別店舗数等も調査掲載。家庭での外食消費の状況,外食関連データなども多数収録し、見やすく使いやすい内容となっている。
収録企業数・・・1,607社
北海道: 66社 東 北: 58社 関 東:693社 甲信越: 38社 北 陸: 27社
東 海:157社 近 畿:317社 中 国:77社 四 国:38社 九 州:136社
資料の内容
第一編 集計・分析編 (CD-ROM版はMicrosoft excelで収録)
Ⅰ.全国レベル
1.外食産業全国ベスト1,000社 ~’21、’22年度売上高、売上伸び率、純利益高の推移
2.有力企業の売上高・形態別ランキング ~年商30億円以上358社のランキング
3.主力業態別売上高ランキング
①多業態 ②日本料理店 ③そば・うどん店 ④とんかつ店 ⑤寿司店 ⑥西洋料理店
⑦ステーキ店 ⑧ファミリーレストラン・和食レストラン・カフェレストラン
⑨サンドイッチレストラン・ベーカリーレストラン ⑩中華料理店・東洋料理店
⑪ラーメン店 ⑫焼肉店 ⑬洋風FF ⑭和風FF(持帰り寿司・回転寿司・宅配寿司)
⑮和洋風FF(持帰り弁当・駅弁・惣菜店・弁当店) ⑯和風FF(牛丼・カレー・定食・
お好み焼き・たこ焼き・焼鳥他) ⑰ピザ・ピザ宅配 ⑱居酒屋 ⑲パブ・ビヤホール
⑳喫茶店 ㉑集団給食(事業所・学校・病院等)・食堂・ケータリング ㉒JR構内店・機内食
Ⅱ.県レベル
外食産業の県別売上高ランキング
Ⅲ.外食産業関連データ
1.外食産業
(1)外食産業の市場規模
(2)外食産業の市場規模推移
2.外食消費
(1)一世帯当り年間の品目別外食費消費動向
(2)都道府県別外食費
個別企業編 (CD-ROM版はMicrosoft wordで収録)
Ⅰ.個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載
※ 掲載基準
(1)全国に所在する年商6億円以上で複数店舗を有する外食産業と年商10億円以上の給食企業を対象
(2)FCの場合は、フランチャイジーの売上高も含んだ総売上高を採用
(3)原則として、ホテル、結婚式場、宴会などが主力の企業は除く
(※)掲載基準緒年商は、コロナ禍前